防水工事を業者に依頼したもののまた雨漏りが発生したとしたら、その原因が実は防水工事にあるかもしれません。この工事トラブルに対し、業者からどのような保証が受けられるのか知ると、いつかその知識が役立つ時もあります。

防水工事保証制度で問題が起こっても大丈夫

雨漏りなどの住宅トラブルに遭遇したなら、工事業者に防水工事を依頼する事になります。しかしながら、防水のための工事を業者に施してもらったにも関わらず状況が改善しないなら、それは問題です。業界では、防水工事保証制度を設けています。もし防水工事自体に問題があって、建物の雨漏りなど問題が生じたなら、保証が適用されるというものです。この保証に関わるのが、防水素材の材料メーカーや工事の元請け会社、さらに実際の施工業者です。この3つの会社が連盟し、防水工事に何らかのトラブルが発生した際の保証を行います。この防水工事保証制度の存在を知っていれば、万が一工事に何らかの不備があったとしても余計な負担がかかることはありません。

防水工事の保証期間が決定される基準

防水工事への保証は、無期限で受けられるわけではありません。基本的には、最長で10年であるのが保証期間です。防水工事に伴う保証がどの程度の長さ出るかは、防水施工に使用する材料や建物の状態により左右されます。まず適用期間の目安となるのが、材料メーカーによる判断です。工事に用いる防水剤の保証期間が、適用される年数の基礎となります。そのため耐久性の高い防水材料を使用するほど、保証の対象となる期間は伸びます。さらに加えて施工業者が建物の状態をチェックし、最終的に提供される期間が決定されます。もし建物の老朽化が進んでいて材料メーカーの定めた期間は望めないと判断したならば、適用期間が短くなる可能性は残ります。

防水工事保証の対象とならないケース

防水工事保証制度は、全てのトラブルを対象とするものではありません。対象外となる原因で浸水が生じた場合には、保証が適用されないため注意が必要です。まず、工事や防水剤自体がトラブルの原因でなければ、対象とはなりません。建物自体に元から欠陥があった場合にも、防水工事による保証の対象外となります。その他、建物の管理方法に問題があるケースでも、適用去れない点に注意します。忘れていけないのは、台風や地震、洪水など自然災害が原因で生じた浸水です。これらは不可抗力であり、業者からの保証対象には含まれません。適用対象外となる条件は基本的に常識の範囲内であり、防水施工自体に何らかの問題があれば、当然保証が適用されます。